みなさん、こんにちは。
「日本で２番目にドＳな社労士試験対策講師」の塚野です。
毎日、ありがとうございます。
来年の本試験（2019年８月25日）まであと「２７９日」。
さあ、今日もメインシリーズ
「過去問はこうやって本試験の知識に変える」を学んでいきましょう！
今日は「特別教育」「職長等の教育」（安衛法５９・６０条）を扱います。
僕が持っているクレアール過去問集（平成３０年度向け）には、
特別教育、職長等の教育の過去問が９肢載っています。
（類題を含めると１０肢）
ですが、本試験に持っていく知識が９個あるのではなく、
僕の検討では「８つ」に集約できるという結論になりました。
（数があまり変わらないですね。それぞれの論点の出題頻度が低いってことです。）
みなさんは、お持ちの過去問集から、
本試験に持っていく知識は何個、準備していますか？
そのうちの１つを見てみましょう。
「事業者は、建設用リフトの運転の業務に労働者を就かせるときは、その業務に関する特別の安全衛生教育を行わなければならないが、その業務に関する特別の安全衛生教育を行ったときは、当該教育の受講者、科目等の記録を作成して、３年間保存しておかなければならない。」
（平成２２年度問１０Ｄ）
では、この選択肢の論点、問われている知識は何でしょう？
厳密にいうと論点は２つあります。
ただ１つは細かいので、論点と言っていいものか。
シンキングタイム、スタート！
いつものように５Ｗ１Ｈで考えると…、
………、
「特別教育を行うべき業務は何か？」と
「特別教育を行った場合の文書保存義務の有無。」ですね。
特別教育を行うべき業務は４９あって、それを全部覚える必要はありません。
ただ、雇入れ時・作業内容変更時の安全衛生教育と職長等の教育との比較の観点から、
ざっくりは知っておいてよいかもしれません。
雇入れ時・作業内容変更時の安全衛生教育は業種不問
特別教育は危険又は有害な業務（危ない仕事のイメージ）
職長等の教育は建設業や製造業の一部の業種
もう一つの「特別教育を行った場合の文書保存義務の有無。」はどうでしょう？
………、
「３年間の保存義務がある。」でしたね。
これとの比較で、
雇入れ時・作業内容変更時の安全衛生教育や職長等の教育の場合はどうでしょう？
………、
雇入れ時・作業内容変更時の安全衛生教育と職長等の教育ともに保存義務なしです。
以前の投稿で、文書保存義務について、１回整理をした時がありました。
そのときの内容、覚えていますか？
そのときの記事はこれです。
「労働法科目は原則３年。
ただし雇用保険法の被保険者以外のものは２年。被保険者に関するものは４年。
安衛法の健康診断個人票は５年。
労基法は５年（当面の間３年。）
社会保険科目は原則２年。
国年法の国民年金保険料納付受託記録簿は３年。」
ここでまた繰り返しのアウトプットができましたね。
繰り返し学ぶとは、何度もアウトプットすることです。
まずは思い出す。
忘れていたり、あやふやだったら覚えるポイントが何かに注意を向けて覚えなおす。
そのときは、声に出したり、裏紙などに書き出してみましょう。
頭の中だけで思い出すより何倍も効果がありますので。
やってみてください。
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