みなさん、こんにちは。
「日本で２番目にドＳな社労士試験対策講師」の塚野です。
毎日、ありがとうございます。
来年の本試験（2019年８月25日）まであと「２８２日」。
さあ、今日もメインシリーズ
「過去問はこうやって本試験の知識に変える」を学んでいきましょう！
今日は「協議組織」（安衛法１７、１８、１９条）を扱います。
（安全委員会、衛生委員会、安全衛生委員会をまとめます。）
僕が持っているクレアール過去問集（平成３０年度向け）には、
協議組織の過去問が１７肢載っています。
（類題を含めると１８肢）
ですが、本試験に持っていく知識が１７個あるのではなく、
僕の検討では比較の視点でまとめて「６つ」に集約できるという結論になりました。
みなさんは、お持ちの過去問集から、
本試験に持っていく知識は何個、準備していますか？
そのうちの１つを見てみましょう。
「 安全委員会を設けなければならない事業場においては、衛生委員会を設けなければならない。」
（平成２１年度問８Ａ）
では、この選択肢の論点、問われている知識は何でしょう？
今日の選択肢は論点が２つありますよ。
シンキングタイム、スタート！
いつものように５Ｗ１Ｈで考えると…、
………、
「安全委員会の設置基準は何か？」と
「衛生委員会の設置基準は何か？」ですね。
要は、どんな業種で、どのくらいの規模の事業場だと、
安全委員会や衛生委員会を設置しないといけないか？ということです。
では、答えは？
………、
「安全委員会は、常時５０人以上または常時１００人以上を使用する一定の業種」
「衛生委員会は、業種を問わず常時５０人以上を使用する事業場」
ですね。
安全委員会でどんな業種が常時５０人以上なのか？１００人以上なのか？は
お持ちのテキストに表が載っていると思います。
ただ、どの業種が該当するかまでは過去問の出題歴がありませんので、
細かく覚える必要はないです。
他に記憶することがたくさんあるので、
やることなくなった方だけで十分でしょう。
しいて分けるならば、
林、鉱、建、(大規模な)運、清＋大きな機械を使うような製造業などが常時５０人以上。
それ以外の安全管理者を選任すべき業種が常時１００人以上。
くらいでしょうか。
で、協議組織の他の比較論点は、
・委員会の構成はどうなっているか？
・調査審議事項は何か？
・委員会の開催頻度はどうか？
・委員会開催後の措置はどうするか？
・委員会を設けていない事業所はどんな措置を採ったらよいか？
です。
安全委員会、衛生委員会、安全衛生委員会を別個に記憶するのではなく、
同じ視点で比較対象した方が異同（異なる点、同じ点）がはっきりしますので、
「あれ～どうだったかな？」がぐっと減ります。
そうすると、勉強が楽しくなって、得点力もアップしますよ(^○^)
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